【中高生2,324人調査】高校3年生の約8割が塾・予備校を自分で選択。「自己決定」が継続の鍵に
〜「学習に関するアンケート」調査結果〜
Studyplusトレンド研究所では、2026年8月に「学習に関するアンケート」として全国の中高生にアンケート調査を行いました。
＜調査概要＞
調査対象 | 全国の「Studyplus」ユーザー（中学生・高校生） |
回答者数 | 2,324件 |
調査方法 | 学習管理アプリ「Studyplus」でアンケート回答を依頼し、オンラインで回答を回収。 |
調査時期 | 2026年8月17日～8月23日 |
※本リリースにおけるデータは小数点以下第２位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。また複数回答可の設問では、各選択肢の数値は、全体の回答者数に対する割合を示しています。1人が複数の選択肢を選べるため、選択肢の合計が100%を超える場合があります。
塾・予備校や通信教育などの教育サービスの活用状況やサービスを選択した主体者、日々の学習において活用しているツールなどを知るべく、アンケートを行いました。
▼目次
学年別にみる学習サービス（塾・通信教育）の利用率
まずは、塾・予備校、通信教育の利用状況について聞きました。
塾・予備校の利用状況に関しては、全体の半数を超える53.8%が「通っている」と回答しています。また、中学生・高校生のいずれにおいても、学年が上がるにつれておおむね通塾率が高まる傾向が見られました。
一方、通信教育の「現在利用している」という割合は中学2年生で最も高く（23.1%）、高校生以降は10%台前半で推移しています。
完全版レポートには、塾・予備校と通信教育の併用状況（クロス集計）も掲載しております。完全版レポートをご希望の方は、以下よりお問い合わせください。
学習サービスの意思決定者と成長に伴う「自己決定」の変化
塾・予備校に「現在通っている」・通信教育を「現在利用している」と回答した人を対象に、そのサービスを利用することを決めたのは誰か聞きました。
塾・予備校に関しては、中学1年生の51.2%が選択者として「自分」を挙げており、学年が進むにつれて自分で決定する割合が上昇する傾向が見られ、高校3年生ではその割合が80.8%に達しています。成長に伴って自己決定の度合いが高まることが窺えます。
通信教育では異なる特徴がみられます。中学生では「保護者」という回答が約半数を占め、本人よりも保護者の主導で決定される割合が高い状況です。高校生が中学生に比べて「自分」で決める割合が増加するものの、「学校」という回答も顕著であり、特に高校2年生では39.5%が「学校」と回答しています。学校を通じて導入されるサービスが多く利用されている実態が示されています。
完全版レポートには、「通っている塾の種類」「通っている塾・予備校におけるデジタル教材の導入有無、導入されている具体的な教材名」等も掲載しております。完全版レポートをご希望の方は、以下よりお問い合わせください。
塾・予備校や通信教育をやめた理由
次に、塾・予備校に「以前は通っていたが現在は通っていない」・通信教育を「以前利用していたが現在は利用していない」と回答した人を対象に、退塾・退会した理由について質問しました。
退塾した理由として最も多かったのは「受験が終わったから」（62.0%）でした。これは、中学3年生（66.9%）から高校1年生（36.8%）にかけて通塾率が大きく変化する点とも整合しています。そのほかの理由としては「自学自習・家庭学習で十分だと思ったから」(19.1%)や「部活動や習い事で忙しくなったから」(16.2%)が上位を占めており、生活スタイルの変化や自律的な学習方法の定着が辞めるきっかけとなっている様子が窺えます。
一方、通信教育の退会理由では「塾・予備校に通い始めたから」（35.5%）が最多となりました。自分にとって最適な学びを探すなかで教育サービスを切り替えている状況が窺えます。なお、塾と同様に「自学自習・家庭学習で十分だと思ったから」や「部活動や習い事で忙しくなったから」も主要な理由として挙げられています。
続いて、過去に利用していた塾・予備校や通信教育を利用することを決めたのは誰だったのか聞きました。
塾・予備校では、中学生・高校生で比べると高校生の方が「自分」で決定した割合が高くなりましたが、通塾中の層の回答と異なり、学年が上がるほど自己決定率が高くなる傾向は見られませんでした。
通信教育でもおおむね同様の傾向が見られるものの、塾・予備校と比べると「自分」と「保護者」の比率に差が生じており、最高値となる高校3年生であっても「自分」の回答は45.3%にとどまる結果となっています。
学習サービスの継続利用と「自己決定」の関連性
上記の結果を踏まえ、塾・予備校や通信教育におけるサービスの選択主体の違いを、受講を継続している人と退塾・退会した人で比較・分析しました。
塾・予備校・通信教育のいずれにおいても、受講を継続している人は退塾・退会した人と比較して、選定主体として「自分」と答えた比率が13ポイントほど高い結果となりました。学生本人が自分の意思でサービスを選択・決定することが継続につながっている状況が見て取れます。
また通信教育においては「学校」という回答の割合が継続者・退会者で大きく異なります。これについては、学校単位での法人契約という性質上、解約に至りにくいという背景が推察されます。
※「受験が終わったから」「経済的な理由で続けることが困難になったから」「対象学年から外れたり目的が合わなくなったりしたから」等、やむを得ない理由で退塾・退会した人の回答は集計から除外しています。
学習サービスを利用しない理由
次に、塾・予備校に「通ったことがない」・通信教育を「利用したことがない」と回答した人を対象に、サービスを利用しない理由について質問しました。
利用しない理由の最多は、塾・予備校（81.4%）と通信教育（47.1%）のいずれにおいても「自学自習・家庭学習で十分だから」となりました。
現状の学習環境に大きな問題がなく、サービスを利用する必要性を感じていないことが主な要因と考えられます。
学習中の質問先としてのAIツールの活用状況
続いて全回答者を対象に、学習中にわからないこと・もっと知りたいことがあった場合の質問先について聞きました。
相談先は「AIツール」が78.4%で最も高い割合を占め、「インターネット検索」（53.7%）や「友達」（48.1%）、「学校の先生」（44.8%）などの選択肢を上回る結果となりました。
多くの中高生がAIを活用しながら自発的に学びを深めている実態が窺えます。
利用しているAIツールや使い道についても聞きました。
利用ツールについては、ChatGPTやGeminiなどの「会話型AI」が88.2%でトップとなりました。
また利用目的としては、「問題の回答・根拠や考え方を質問」（78.2%）および「学習方法や学習計画についてのアドバイス」（52.3%）がいずれも過半数を占めています。
中高生たちがAIを身近な学習アドバイザーとして積極的に活用している状況が窺えます。
学習・進路情報収集目的でのYouTubeの利用状況
次に、YouTubeの利用についても聞きました。
学習・進路情報の収集手段として、YouTubeを利用している割合は77.2%に達しました。
なお、以前（2024年度）の調査結果でも、中高生の76.5%が勉強目的で、48.0%が進路の調査で利用すると回答していました。
YouTubeは単なる娯楽の枠を超え、日常的な学習や将来の進路検討を支える重要なツールとして定着していることがわかります。
※2024年の調査結果はこちら→https://www.trend-lab.studyplus.jp/post/20241218
続いて、どのような動画コンテンツを活用しているのかについても聞きました。
学習目的では「授業動画」（72.0%）が最多となり、「学習法動画」（51.2%）や「学習のモチベーション動画」（47.7%）、「勉強ライブ配信」（32.6%）も多く視聴されています。
進路情報収集では「受験・進路情報動画」（45.1%）が最多となり、次いで「学歴系動画」（31.4%）や「学校の公式動画」（22.2%）が多くなっています。
なお、「学習目的では視聴しない」は2.7%にとどまったのに対し、「進路情報収集では視聴しない」は35.8%となり、傾向の違いが見られました。
完全版レポートには、「学習で利用しているお気に入りのYouTubeチャンネル」「学校の公式動画で印象に残っているもの」等も掲載しております。完全版レポートをご希望の方は、以下よりお問い合わせください。
Studyplusトレンド研究所 まとめ
中高生の教育サービスの利用については、学年が上がるにつれて「自分で決める」割合が高くなる傾向が見られました。
さらに今回の調査では、受講を継続している層は退塾・退会した層に比べて「自己決定」の割合が高いことも判明しており、自らの意思で選択することが学習の継続につながっている様子が窺えます。
また、AIツールや動画サービスなどを日常的に活用しながら、自立して学習や進路選択に向き合う中高生の姿も明らかとなりました。
上記を踏まえて改めて全体の結果を見返すと、学習サービスを利用していない層や退塾・退会した層において「自学自習で十分」とする回答が目立っている点も印象的です。
単に受動的に指導を受けるのではなく、自らの学習スタイルを主体的に設計・調整する中高生が増加するなか、今後は彼らの自立に寄り添い、真に最適なサポートを提供できる学習サービスこそが選ばれていくのではないでしょうか。
本調査の回答者属性
最後に、本調査に協力いただいた中高生の属性をご紹介します。
Studyplusトレンド研究所では、学習管理アプリ「Studyplus」のユーザーである若者に向けて、定期的に調査を行っています。
企業・教育機関などで、若者を対象とした共同調査や研究をご希望される方は、問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。
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