九州地方では、「朝課外」と呼ばれる取り組みが伝統的に多くの高校で行われています。
「朝課外」は早朝に行われる課外授業を指しており、通常授業が始まる前に行われている取り組みです。
昨今では、生徒や保護者への負担や、教員の働き方改革などの観点から、あり方が見直されています。
そこで今回、Studyplusトレンド研究所では、九州在住で学習管理アプリ「Studyplus」を利用している現役高校生を対象に、「朝課外」に関する調査を実施しました。
「朝課外」に対する、生徒たちの生の声をお届けします。
＜調査概要＞
調査対象 ： 九州地方の高校に通う「Studyplus」ユーザー
回答者 ： 762名
調査方法 ： インターネット調査
調査時期 ： 2023年2月10日〜2月13日
※回答者の内訳
都道府県別 ：福岡県331名、鹿児島県123名、沖縄県88名、熊本県72名、宮崎県66名、大分県29名、長崎県28名、佐賀県25名
高校区分別 ：国公立574名（国立3名・公立571名）、私立188名
高校タイプ別：普通科685名、専門学科62名、総合学科15名
学年別 ：高校1年生297名、高校2年生460名、高校3年生5名
※本記事におけるデータは小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。
まずは、「朝課外」の実施実態を調査しています。
回答者の74.0%が「朝課外」があると回答しました。
多くの高校生が、「朝課外」を受けていることがわかります。
県別で確認すると、宮崎県・沖縄県は9割超と、高い割合で高校生が「朝課外」を受けております。
一方で、大分県・佐賀県・長崎県では半数を下回る結果となっております。
県によって、実施状況には差が表れています。
国公立・私立別では、国公立の方が実施率が高い結果となっておりますが、私立も6割以上と高い実施率です。
2023年度から熊本県の県立高校全校で「朝課外」が廃止されることが、熊本県教育委員長から今月発表されました。
ここ数年で「朝課外」を廃止する動きが徐々に見られるようになってきていることを踏まえて、現在「朝課外」がないと回答したユーザー向けにも、今までの経験有無を確認しました。
「入学してからしばらくはあったが、途中で廃止された」と約2割が回答しています。
また約半数が「入学前はあったと聞いている」と回答しており、過去を振り返るとより多くの学校で「朝課外」が実施されていたことを示しております。
県別では、2023年度からの県立高校での全校廃止を決定した熊本県で「入学してからしばらくはあったが、途中で廃止された」と回答した割合が約半数となっております。
鹿児島県、福岡県でも、2~3割が同じように回答しています。
「朝課外」について昨今で指摘されているのは、生徒・保護者・教員への負担感です。
負担感の内容を明らかにするために、実施頻度について深掘りした調査を行いました。
実施頻度を確認にすると、約7割が「毎日」。
その後は「週4回」「週3回」が続いており、高い頻度で実施されていることが分かります。
全都道府県で、半数以上が「毎日」と回答。県によっては8割を超えています。
続いて、起床時間や学校への到着時間を確認しました。
起床時間は51.7%が朝6時台と回答しており、朝5時台も41.5%という数値となっています。
九州以外の地域の高校に通った方は、少し驚くような結果ではないでしょうか？
学校への到着時刻は、約9割が朝7時台という結果になりました。
一部、朝5時台・朝6時台という回答もみられます。
「朝課外」の実施頻度、起床時間などの実態が分かってきたところで、生徒たちの「朝課外」に対する感想を引き出しました。
必要かどうかを尋ねたところ、「必要ない」「どちらかと言えば必要ない」の合計が7割以上となりました。
必要ある派、必要ない派、それぞれの理由も聞きました。
必要あると考える生徒は、「勉強時間を確保できるから」が最も多く、約6割の回答を集めました。
「大学受験の対策として役立つから」と回答した生徒も約半数となっております。
必要ないと考える生徒は、どのような理由でしょうか。
最も多かったのは、「寝不足になってしまうから」。
続いて、「疲れが溜まってしまうから」が多くなっており、双方で7割を超えております。
また、「家族に負担がかかるから」という回答も3割を超えており、自身・保護者の負担感を感じる生徒が多い結果を得ることとなりました。
※今回記事で紹介した調査結果について、詳細をまとめたデータをPDFデータ60ページ程度のレポートにまとめております。
ご希望の方は、以下よりお申し込みください。
Studyplusトレンド研究所では、学習管理アプリ「Studyplus」のユーザーである若者に向けて、定期的に調査を行っています。
企業・教育機関などで、若者を対象とした共同調査や研究をご希望する方は、問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。
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